こんにちは！ u-micoです。
新型コロナウィルスの猛威により、さまざまな影響が出ていますね。
その一つが働き方。
以前から「テレワーク」「リモートワーク」「在宅勤務」など、自社オフィス以外で働くワークスタイルがありましたが、今回のことで脚光を浴びました。
この3つの言葉は、ほぼ同義ですが細かく違いを表すとするとこうなります。
テレ（tele） = 遠隔の意味があり、オフィスから離れた場所で働くことを指します。在宅勤務のほか、サテライトオフィス勤務、モバイル勤務などがあります。オフィス勤務がメインでありながら、遠隔地で働くこともある場合に使われるようです。
●リモートワーク
こちらもリモート（remote） = 遠隔という意味があります。こうして見るとテレワークとほぼ同義ですが、オフィスには席がなく完全にオフィス外で働く場合を指すようです。
●在宅勤務
読んで字のごとく、自宅に居ながら業務を行うことです。
実はもともと東京五輪・パラリンピックの期間中、交通混雑などを見越してテレワークを取り入れようとしていた企業も多く、今回の自粛要請は図らずもそれを実践に移せたという面があります。しかし、中小企業ではなかなか導入に踏み切れずにいるのも現状です。
なぜか。
一番は、導入するための環境構築でしょう。
パソコン等の機材や電話転送の導入、書類の電子化、データ管理用のサーバ構築、セキュリティ対策など、必要なものは様々です。費用対効果を考えると躊躇してしまうのも頷けます。ただ、テレワークは政府が進める「働き方改革推進支援助成金」対象となります。労務管理の無償コンサルタント派遣（3回まで）もあるので、こういった制度を利用することもできるようです。
テレワーク総合ポータルサイト「助成金・訪問コンサル情報」
https://telework.mhlw.go.jp/subcidy/
そのほか、勤怠管理やコミュニケーションの面で決断できない場合もあるようです。こちらは始業・終業をクラウドで管理するツールを使ったり、WEB会議システムの導入でかなり緩和できそうです。
Aipo
https://aipo.com/
→ CORALでも使っているクラウドサービス。勤怠管理もできます。
かく言うコーラルは、残念ながら未導入です。
大きな理由は、やはり機材の導入とセキュリティ…その他にも細かなハードルはありますが、この機会に色々な事例を研究・試行して今後取り入れていければと思っています。